身体障がいの方におすすめの仕事や働き方のポイントを解説

誰にとっても働きやすい社会を目指そうという考え方は「ノーマライゼーション」と呼ばれ、徐々に社会に浸透してきています。

身体障がいのある方の仕事探しも以前よりは探しやすくなってきているといえるでしょう。

とはいえ、身体障がいのある方の中には、仕事に関する不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。

ここでは、身体障がいのある方におすすめの仕事や働き方のポイント、相談できる専門機関などについて解説していきます。

身体障がいにはどんな種類があるのか

ひとくちに身体障がいといっても、種類や程度により状況は一人ひとり大きく違います。仕事探しをする前に、まず自分の状況を把握するとよいでしょう。

身体障がい者福祉法では、障がいの種類により5つの分類を定めています。また、障がいの程度による等級は1級から7級となっています。

分類や等級について、以下に具体的に解説します。

身体障がいの種類

障がいのある部位から、5つの種類に分けられます。厚生労働省の統計（2006年）によると、肢体不自由が最も多く、内部障がいが増加傾向にあります。

「視覚障がい」には、ほとんど見えない方（盲）、または視力が低下して眼鏡やコンタクトを使用しても生活に支障をきたす方（弱視）があります。視野障がいや色覚障がいも含まれます。

「聴覚・平衡機能の障がい」は、音を伝える外耳・中耳や、音を感じる内耳の障がいで聴力が一定より低いことです。内耳には平衡感覚を保つ役目もあるため、めまいなど平衡機能の障がいも一緒に起こる場合もあります。

「音声・言語・そしゃく機能の障がい」は、音声言語を発することができない、言語での意思の疎通ができない、口から食べ物を摂取することが困難である、などの障がいです。

「肢体不自由」は、病気やけがなどの影響を受けて、歩いたり食事をしたりといった日常動作の困難が続いている状態です。

「内部障がい」は、内臓の障がいで日常生活が困難な状態を指します。

内臓とは、心臓・腎臓・呼吸器・膀胱・直腸・小腸・肝臓などです。また、HIV（ヒト免疫不全ウイルス）による免疫機能障がいも含まれます。

身体障がいの等級

身体障がいの等級は、1級から7級までです。例えば、「良い方の眼の視力が0.01以下の場合」は1級、といったようにそれぞれの障がいについて等級が定められています。

1級に近いほど障がいが重く、7級に近いほど軽くなっていきます。

身体障がい者手帳は、1級から6級の障がいのある方、または7級相当の障がいが複数ある方が交付対象になります。ご自分の等級がわからない方は確認しておきましょう。

参照：厚生労働省身体障がい者実態調査結果の概要

身体障がいのある方が仕事で抱えやすい悩み

身体障がいのある方の雇用が進んでいる一方、社会の障がいへの理解は、まだ追いついているとはいえない状況にあります。

職場の雰囲気によっては、悩みを一人で抱えている方もいらっしゃるかもしれません。

また、身体障がいそれぞれの特性によって、仕事で抱えやすい悩みが違います。以下に例をあげて解説します。

視覚障がいの方の仕事の悩み

視覚障がいの方は、視覚での情報が得づらいことから、安全性の確保で悩む場合が多いのではないでしょうか。

まずは安全に通勤できるようなルートを確認し、可能であればフレックスタイムなどを利用してラッシュを避けることも有用です。

仕事の場では、周囲にぶつかると危険な物がないかどうか、物の配置をあらかじめ確認しましょう。

聴覚障がいの方の仕事の悩み

聴覚障がいの方の仕事の悩みは、コミュニケーションに関連するものが多いです。

仕事に関する情報をうまく伝えられない、情報を正しく得られない、などの悩みが考えられます。自分が活用することのできるコミュニケーション方法について、あらかじめ職場に理解してもらいましょう。

チャットアプリや会話音声文字化アプリ（会話の音を文字に変換してくれるもの）、読み上げアプリ（文字を代わりに読み上げてくれるもの）などを補助的に利用するのもいいですね。

肢体不自由の方の仕事の悩み

肢体不自由の方は、移動に困難を抱える方が多く、通勤に時間がかかってしまうなどの問題が起こりやすいです。

車いすを使用している方は、通勤できる経路かどうかの確認が重要です。

また、職場においても移動はやはり悩みとなりやすいです。

なるべく移動のない仕事を選んだとしても、トイレなど避けられない移動もあるので、スロープなど移動について相談できる職場を選ぶとよいでしょう。

身体障がいのある方におすすめの仕事

身体障がいのある方が仕事に就く場合、障がいの種類や程度によってできる仕事の範囲を考える必要があります。

通勤が難しいようであれば、今は在宅の仕事の選択肢も豊富になってきているため、在宅での仕事も検討の余地があります。

それぞれおすすめの仕事について見ていきましょう。

製造業

身体障がいの方が最も多く就いている仕事は、製造業であるというデータがあります。

製品を組み立てる、出来上がりをチェックするなどの業務は、仕事内容が安定しているという点では身体障がいのある方に向いているといえます。

ただし、立ち仕事があると肢体不自由の方には負担が大きい場合もありますので、注意が必要です。

事務職などのデスクワーク

基本的に座って仕事ができるため、身体障がいのある方にも心身の負担が少なくおすすめです。

また、視覚障がいや聴覚障がいの方にとっても、パソコンでの作業で完結する場合が多い仕事は、パソコンの読み上げ機能を使用することができたり、画面のみで仕事ができたりするため、活躍の場が多いといえます。

事務職はどのような業種でも一定数必要とされるものであり、障がい者雇用枠としても事務職の求人は多いです。

プログラマーやWebエンジニアなどの在宅ワーク

移動に悩みを抱えやすい肢体不自由の方や、体調に不安を抱えやすい内部障がいの方にとって、在宅で仕事ができることは大きなメリットです。

プログラマーやWebエンジニアには様々な資格があり、取得することでさらに仕事を得やすくなるでしょう。

在宅ワークの中には、視覚障がいや聴覚障がいの方向けの求人もあります。

参照：厚生労働省　障がい者雇用状況の集計結果

身体障がいのある方の仕事探しのポイント

実際に仕事をしてみると、想定していなかった体調不良やトラブルを抱えることがあるかもしれません。

まずは、正社員にこだわらず、アルバイトやパートタイムといった短時間勤務から始めることも1つの選択肢として検討してみてください。

短時間であったとしても、実際に勤務をした体験は、転職を考える時など今後にとって大きなプラスになるはずです。

障がい者雇用枠の利用を検討する

障がい者雇用枠は、障がい者雇用促進法に基づき、障がい者手帳をお持ちの方を一定の割合で雇用する制度です。

障がい者雇用枠で仕事をすることにはメリットとデメリットがあり、利用するかどうかは個人の状況から総合的に判断することになります。

障がい者雇用枠のメリットは、最初から障がいのあることを知ってもらった上で採用されることで、急な体調不良やトラブルがあった場合でも周囲の理解を得やすく、仕事が長続きしやすい傾向にあります。

障がい者雇用枠のデメリットは、一般雇用に比べ複雑な仕事を任されにくいなど、職種が制限される場合があることです。また、賃金はやや低い傾向にあるようです。

障がい者雇用枠におけるメリット・デメリットをしっかり把握して、働き方を検討しましょう。

身体障がいのある方が頼ることができる支援機関

身体障がいのある方向けの求人を見つける上で、様々な機関で支援が受けられることをご存じでしょうか。

支援機関を利用することで、障がいに理解があって働きやすい職場を見つけやすくなるでしょう。

それぞれの機関の特徴について解説します。

ハローワーク

ハローワークには、障がいや疾患のある方の就労を支援する「専門援助部門」という窓口があります。

適性や希望職種に応じた職業相談や紹介を受けられ、障がい者雇用枠を利用するかどうかの相談もできます。また、一般枠の求人も多く取り扱っています。

地域障がい者職業センター

地域障がい者職業センターはハローワークと連携している施設です。

障がいのある方の専門的な職業リハビリテーションを提供し、就労をサポートする施設として各都道府県に設置されています。

障がい者手帳をお持ちでない方も利用できます。

就労移行支援事業所

就労移行支援事業所は、障がいや疾患のある方の就労に必要な訓練を行い、一般企業への求職から就職までの一連の過程をサポートする支援機関です。

「職業訓練の提供」と「就職活動の支援」などの支援を行い、履歴書作成や面接対策などの就職活動のサポート、就職後の定着支援などを受けることができます。

身体障がいのある方は、自分の能力を活かせる仕事を探してみましょう

身体障がいのある方は、障がいの種類、程度など、一人ひとり状況は大きく違います。自分の持っている能力を仕事に活かすためには、まず状況を把握することです。

その上で、自分に合った仕事、できる仕事は何かを検討してみましょう。

これは特別なことではなく、障がいのあるなしにかかわらず、仕事を探す時に誰もが通るステップです。

周囲に相談しつつ、支援機関なども利用する

とはいえ、身体障がいのある方で仕事探しにハードルを感じる方も多いと思います。

一人で抱え込まず、まずは周囲に相談してみましょう。

そして、先ほど説明した支援機関など利用できるものを利用し、最初の一歩を踏み出してください。

就職に関する悩みはココルポートへ

就労移行支援のココルポートでは、電話相談、インターネットでの資料請求を受け付けています。

身体障がいのある方の様々な状況に対応できる個人プログラムもありますので、ご利用を検討してみてください。

また、「働きたいけど、どこに、どのように相談していいかわからない」という場合でも、ぜひお気軽にご相談ください。

※ココルポートの実績
Cocorport(就労移行支援・定着支援）の就職実績及び定着実績について | 障がい者就労移行支援のCocorport

西原 浩司（にしはら こうじ）
医学博士(慶応義塾大学)、精神科専門医・指導医、認定産業医

長崎大学病院精神科神経科助教、日本学術振興会特別研究員、慶応義塾大学医学部助教(生物学教室)を経て、現在は沖縄県の天久台病院を中心に精神科診療に従事。
その傍ら、慶応義塾大学医学部訪問研究員としてiPS細胞をもちいた精神疾患の基礎研究を行っている。また複数大手企業の産業医として漢方や鍼灸、栄養学的な情報「心とカラダの予防医学」を目指して活動中。