リワーク（復職支援）とは？プログラム内容や受けるメリットなど徹底解説

リワークは、「return to work」を略した言葉となります。
文字通り「復職（休職者が仕事に復帰）」の意味ですが、以下の意味を伴って使われることが多くなっております。

これらの言葉の意味は共通で、「精神的な不調により休職した方の職場復帰をサポートするため（復職支援）のプログラム」を意味しております。

これから使用していく「リワーク」という言葉は、「精神的な不調により休職した方の職場復帰をサポートするためのプログラム」という意味のものとして使用していきます。

リワークにおける目的とは？

リワークの目的は、大きく分けて5つあります。

1. 体力の回復
基礎体力を回復させ、生活リズムを安定させることで、少しずつ仕事ができる状態に戻していきます。

2. 自分の価値観の理解
過去の行動や感情を振り返り、自分の強みと課題を把握します。自分がどのような価値観を持っているのか理解を深めます。

3. 新しい見方の取得
自分の思考のクセを見つけ、これまでとは異なる視点を身につけます。

4. 仕事への復帰準備
仕事に復帰するために必要な知識やスキルを、もう一度身につけるための訓練をします。

5. 復職後の再休職を防ぐ
復職をしても再休職しないように、ストレスへの対処法などを学びます。

リワークに参加できる人とは？

リワークの主な対象者は、うつ病や適応障がい、双極性障がい等の精神疾患により休職している人です。
リワークを提供している施設によっては、実施するプログラムの内容に応じて、対象となる障がいを限定しているところもあります。

また、リワークは復職が前提の支援であるため、原則、ある程度症状が安定している回復期(安定期)の人を対象としています。
障がい福祉事業所で実施しているリワークに参加する場合、お住まいの市区町村が発行する「障がい福祉サービス受給者証」が必要になります。

詳細は、市区町村の障がい福祉課やお近くの障がい福祉事業所にご確認ください。

リワークに参加するにあたりかかる費用は？

費用はリワークの種類、施設によって変わります。まとめると下記のようになります。

リワークに参加できる期間は？

参加できる期間もリワークの種類、施設によって異なります。

【医療リワーク】
医療機関によってプログラムの参加期間は異なりますが、平均すると3～7ヶ月ほどの参加期間です。働き続けるための病状の回復、安定を目指した治療プログラムが行われます。

【職リハリワーク】
地域障害者職業センターなどで実施されるリワークは、約3ヶ月前後の参加期間になることが多いようです。職場への適応に向けた本人と雇用主の支援が中心となり、治療ではありません。

【福祉リワーク】
就労移行支援事業所、自立訓練(生活訓練)事業所などで行われるリワークは、企業の定める休職期間の終了までとなっています(原則、上限2年間)。なお、福祉事業所で行うリワークに参加するには、お住まいの自治体に申請が必要です。

【職場リワーク】
就労している企業で行われる復職支援のためのプログラムです。企業の担当者と相談しながら、リワーク期間を決めていきますが、1～2ヶ月程度になることが多いようです。

リワークと就労移行支援との違いは？

リワークは医療機関や地域障害者職業センターなど、様々な施設で実施されていますが、就労移行支援は、就労移行支援事業所で実施される障がい福祉サービスの一つです。

リワークは、休職中の方を対象としており、元の職場に復帰することを目指します。一方で就労移行支援は、障がいのある方が事業所に通って訓練を行い、一般企業への就職を目指すものです。

最近では、就労移行支援に加えて、リワークも行う就労移行支援事業所も増えてきています(福祉リワーク)。リワークと就労移行支援のどちらが自分に合っているか迷う場合は、両方に相談してみるとよいでしょう。

リワークは主に4種類に分けることができ、それぞれ実施団体が異なります。

1. 医療リワーク

病院やクリニックなどの医療機関で実施されるリワークです。医療機関の専門職から、リワークプログラムを受けることができます。主に症状回復に向けた治療目的のリワークが実施されます。

利用料金は医療機関ごとに異なりますが、健康保険や自立支援医療制度を利用することができます。

なお、すべての医療機関でリワークを実施しているわけではないため、事前に確認が必要です。

2. 職リハリワーク

地域障害者職業センター(独立行政法人高齢・障害・求職支援機構が設置)で実施されるリワークです。

職リハリワークでは、職場への適応と雇用主の支援が主に行われます。そのため、休職者本人、主治医、企業の担当者と調整しながらリワークは行われます。利用料金は無料です(公務員の方は利用できません)。

地域障害者職業センターは、各都道府県に1ヶ所以上設置されています。

3. 福祉リワーク

就労移行支援事業所、自立訓練(生活訓練)事業所など、福祉事業所で行われるリワークです。事業所で復職に向けた訓練を行います。

また、復職後も定着に向けたサポートを一定期間受けることができます。復職後の定着支援では、本人に対する支援だけではなく、雇用主に対するサポートも行うので、安心して職場復帰することができます。

利用料は約1,000日/前後ですが、前年度の収入額によっては無料で利用できる場合もあります。事業所によっては、交通費や昼食(お弁当)が出るところもあります。

4. 職場リワーク

企業内で行われる復職に向けた訓練を職場リワークと呼びます。企業内に専門部署や医療機関がある場合、そこでリワークが実施されることもあります。

復職後に安定した就労ができるか、リワークを通して検討されます。企業によってはEAP(従業員支援プログラム)などを導入していることもあります。

職場リワークは、本人が所属している企業で行われるため利用料金は無料です。ご自身の企業の職場リワーク制度は、人事担当者や総務担当者に確認してみましょう。

メリット①自己理解が深まる

リワークでは、実施されるプログラムに参加することで、自分の病気や障がいに関する正しい知識を得ることができます。

また、支援員との面談やグループワークなど、他者との関わりを通して、自己理解を深めることができます。自分自身の強みや弱み、価値観をより深く理解することができます。

病気や障がいには、自分の思考のクセや考え方などが影響を与えていることがあります。自己理解を深め、過去に捕らわれずに物の見方を変えることで、職場復帰へ近づくことができます。

メリット②復職に必要なサポートを受けられる

リワークでは、自己理解を深めることに加え、職場復帰に必要なサポートを受けることができます。

例えば、リワークの種類によっては、仕事に近い内容のオフィスワークや軽作業の訓練プログラムがあります。長い間、仕事から遠ざかっていると、以前と同じように仕事ができるか不安になると思います。
こういった訓練プログラムに参加することで、以前のスキルを取り戻すことができます。

また、リワークには他にも参加者がいるため、グループワークや普段の会話が、コミュニケーションの練習になります。
休職中は、あまり人と話す機会がなかったとしても、リワークに参加することで円滑な対人関係を構築するための方法を知ることができます。

メリット③復職後の再休職の予防になる

リワークのプログラムの中には、ストレスに対する対処法を学ぶことができるものがあります。

リワークで準備を整えて復職したとしても、仕事をする上ではストレスを避けて通ることはできません。
そのため、復職する前に、リワークでストレスに対する対処法を身につけることは、再休職の予防に繋がります。

また、福祉リワークでは、復職後の定着支援を受けることができます。
定着支援では、復職後の困りごとを専門の定着支援員に相談することができます。
定着支援員は、企業の担当者とも協力しながら、本人が長く働き続けられるようにサポートしてくれます。

メリット④いつ復職すればよいか決めやすい

休職中、自分一人で復職準備をしていると「もう復職しても大丈夫だろうか？」「また元のように仕事ができるのだろうか？」と不安になることがあります。

リワークでは、専門の支援員が復職に向けた計画を立て、本人の様子や状態を確認しながらサポートします。
そのため、客観的な視点で、今の自分の状態を評価してくれます。自分自身では大丈夫だと思っても、客観的にみると、もう少し準備が必要なこともあります。

継続してリワークに参加することで、自分の体力の状態についても知ることができます。
毎日会社に通って仕事することは、意外と体力が必要です。安定してリワークに参加できるようになれば、ある程度体力が付いて、毎日会社に通える準備ができたといえるでしょう。

リワークを提供する施設（事業所）によってさまざまですが、共通しているのは、以下のような流れで進んでいきます。

初期にはリワーク施設（事業所）に通うことで生活リズムや体調を整え、中期には復職後も安定して働けるようにストレスコントロールなどのセルフマネジメントを身につけます。
後期には、職場に近い環境での模擬就労などをおこない準備を整えていきます。

＜参考＞
障がい福祉サービスの就労移行支援で使われる概念「職業準備性」と似たようなイメージになります

リワークの目的は、「職場復帰」であるため、安定的に施設（事業所）に通えそうなところに通って職場復帰に慣らしていく必要があります。
そのため、まずその施設（事業所）に通いたいと思えるかどうかが重要になります。
つまり、継続的に通いたくないと思ってしまう施設（事業所）の場合、目的の達成は難しいです。
その観点から言うと、ポイントとなるのは以下にあります。

また、リワークの目的は「職場復帰」に加えて「復職後の再休職を防ぐこと」にもあります。
その観点から言うと、以下もポイントになります。

最後に、リワーク期間中は、働いているときよりも経済的に厳しい状況も想定されるため、当然ながら以下もポイントになります。

施設（事業所）を利用するには、多くの場合、主治医の診断書（許可）が必要となります。
また、施設（事業所）の雰囲気を把握するためにも、見学が必要となります。
利用する施設（事業所）が決まったら、施設（事業所）の利用手続きを行います。
以下はリワーク種類ごとの補足説明となります。

※職場リワーク は、企業が自社の従業員に対し行うリワークプログラムのことで、社内に専門部署があったり、外部機関を利用したりします。職場リワークは、人事部などに相談して実施有無の確認が必要です。