適応障がいでの休職の期間や流れは？診断されてから期間別の休職中の過ごし方

適応障がいと診断されて「休職したほうがいいのか」または「どれくらいの期間休職すればいいのか」といった悩みを抱えている方も多いでしょう。

仕事のストレスにより適応障がいが発症するケースは少なくないものの、自分が当事者となるといろいろと不安要素が出てくるものです。

今回は、適応障がいの症状や休職の有無、会社への伝え方、休職期間の目安、休職中の過ごし方について解説しつつ、休職期間に受けられるサポートについても紹介していきます。

※2022年に発効された、世界保健機関（WHO）の新しい診断基準（ICD-11）では、適応障がいは、「適応反応症」として記載されています。ここでは、世間的にも認知されている「適応障がい」という名称でお話を進めていきます。

適応障がいとは

適応障がいとは、ストレスが要因となり心身にさまざまな症状が現れる病気です。

主に、仕事や学校の人間関係、業務内容、プライベートにおいてストレスを感じ、発症するケースが多い傾向にあります。

適応障がいはストレス要因を遠ざけることで回復に向かうものの、ストレス要因を完全に取り除くのが難しい場合は慢性化する恐れがあるため、注意が必要です。

慢性化した場合は症状が悪化するだけでなく、うつ病やパニック障がいを発症する可能性も高くなります。

適応障がいの症状・要因・治療法

ここでは、適応障がいの症状をはじめ、要因、治療法について詳しく説明していきます。

まず治療を始める前に、適応障がいがどのような病気なのか詳細を知ることが大切です。

適応障がいを理解するためにも、症状や要因、治療法と予後について見ていきましょう。

適応障がいの症状

適応障がいの症状として報告されているものは大きく「身体面」「精神面」「行動面」の3つに分類できます。人によって異なるものの、主な症状は以下の通りです。

身体面の症状	不眠、倦怠感、頭痛、めまい、のどの異物感、胸の圧迫感、息苦しさ、動悸、食欲不振 など
精神面の症状	気分の落ち込み、絶望感、焦燥感、不安感、やる気が出ない、思考力・判断力の低下、涙が出てくる など
行動面の症状	無断欠勤・欠席、遅刻が増える、乱暴な運転、暴飲暴食 など

適応障がいの要因

適応障がいの要因は多大なストレスです。職場の人間関係、業務量の多さ、責任の重さ、あるいは身体の病気など、人によってストレス要因は異なります。

うつ病は気分の落ち込みや興味関心の低下が何週間も持続するのに対して、適応障がいはストレス要因から離れた際に、症状が楽になる場合もあります。

適応障がいの治療と予後

適応障がいの治療法は、薬物療法、精神療法、生活療法の3種類です。

薬物療法	不安感や抑うつ感がつらい場合、症状を緩和させるために行う治療法。抗うつ薬、安定剤、睡眠薬などを処方されるケースがある
精神療法	ストレスに対する受け止め方を変え、考え方の成長を促したり適応力を上げたりすることを目的とした治療法。治療や再発防止のため、認知行動療法やマインドフルネスなどが活用される
生活療法	適応障がいの発症により、乱れた生活リズムを整える治療法。生活習慣や栄養バランスの見直しを行う

適応障がいは、原因となるストレスを取り除けば、６ヶ月以内に改善するとされています。

しかし、充分に休養を取らず適切な治療を行わないでいると、慢性化する可能性があります。

さらに、気分障がいや不安障がいなど他の精神疾患を発症する場合もあるため、注意が必要です。

適応障がいで休職してもいいの？

適応障がいはストレスが要因となるため、休職して治療に専念することが大切です。特にストレス要因が会社にある場合、早めに休職してゆっくり自宅療養すると、回復が早くなることも期待できます。

責任感から、休職に対して「会社に迷惑がかかるのでは？」と罪悪感を抱く方もいらっしゃるでしょう。

しかし休職は、回復して本来のパフォーマンスを取り戻せる点でも、決して悪いことではありません。

適応障がいの発症は、つらくても我慢し無理をしてがんばってきた証ともいえます。今は会社よりも、自分の体をいたわり、心身ともに回復させることを大切にしましょう。

仕事が要因なら仕事から一度離れる必要がある

働いている環境がストレスの要因となっている場合、環境調整を行う必要があります。多くの時間を過ごす職場がストレス要因となる場合、一旦離れることが改善につながることも多いです。

症状が重くてつらい時には、一度職場から離れて状態が良くなった後、冷静な状態で今後の方針について考えるのが適切です。

自分の身を守れるのは自分自身です。「休職するのは難しそうだな」と一人で悩むのではなく、まずは信頼できる人に相談しましょう。

上司からのハラスメントや長時間労働などの問題があり、職場環境の改善が難しい場合、転職を検討するのも1つの手といえます。

適応障がいで休職したい時の会社への伝え方

病院で適応障がいと診断され休職が必要となったものの、会社への伝え方に悩む方も多いでしょう。

一日も早い回復を考えるなら、早めに休職を伝えることが大切です。

会社に主治医の診断書を提出し、適応障がいになった原因や休職する理由について伝えるのが一般的な流れです。

ここからは会社に報告する内容と方法を解説するので参考にしてください。

報告する内容

どのような原因で適応障がいになったかという現状や、治療に専念するために休職を考えているなど、必要最低限の休職理由を伝えることが大切です。

会社に伝えると良い報告内容は、以下の3つです。

休職の理由やいつ・どこの病院で受診したのかなどを、会社に診断書を提出する際に伝える必要があります。報告する内容は最低限の情報のみで大丈夫です。

報告の方法

主治医に診断書を作成してもらい、職場の上司または管理職へ直接手渡して伝えるのが一般的です。

しかし、会社の人間関係や業務が原因で適応障がいになった方は、直属の上司に直接伝えにくい場合もあるでしょう。その場合は、手紙やメールで伝えても問題ありません。

また、将来的に復職を考えており、職場の同僚に知られたくない場合は、人事労務担当に連絡して上司以外には伝えないようにお願いする方法もあります。

※休職の伝え方や報告方法は働いている職場の就業規則に取り決めがある場合もあります。働く職場の規程に則って報告しましょう。

適応障がいの休職期間の目安・過ごし方

適応障がいによる適切な休職期間の目安は、約2～3カ月（長くても6カ月程度）といわれることが多いです。

休職期間は大きく下記の3段階に分けられます。

自分がどの状態にあるかを把握し、段階に応じ適切に対処することが重要です。

順調に回復するためにも、それぞれの休養期間に必要な過ごし方を確認し、理解しておきましょう。

～1カ月｜体調回復の休養期

最初の1カ月間は充分な休養が必要となるため、体調の回復を優先すべき時期です。ストレス要因から離れた後は余計なことを考えず、しっかりと休養を取ります。

特に1～2週間は何も考えず、好きなことをしたり十分な休息をとったりして、のんびり過ごすとよいでしょう。

その際、テレビやインターネット、SNSなどから入るネガティブな情報は、なるべく避けて過ごしましょう。

ストレスにより疲れた心を休めるため、動物や大自然の景色などを動画で観たり、リラクゼーション音楽を聴いたりするのも効果的です。

体調の回復を最優先し、心身を休ませるように努めます。会社のことが気になったとしても、まずは睡眠や食事など生活リズムを整えることに集中し、2週間～1カ月は休養にあてるようにしましょう。

焦りから早期復帰を行うと体調回復が遅れる可能性があるため、無理は禁物です。

1～2カ月目｜再発防止のリハビリ期

休息により心身が安定してきたら、再発防止のためのリハビリが必要となる時期です。

休養期を過ぎたら無理をせず、自身の好きな趣味などを始めたり散歩をしたり、カフェでゆったりくつろいだりして少しずつ活動を増やしていくとよいでしょう。

リハビリ期に大事なポイントは、下記の2つです。

リハビリ期は、つい仕事のことを考えてあせってしまいがちですが、体力や考える力を少しずつリフレッシュしながら回復させることが大切です。

まずは軽い運動をしたり短時間の外出で日光を浴びたりして身体を慣らしていき、次に、読書やパズルなど頭を使うことを行っていきます。

また、以前よりも疲れを感じやすく、「大丈夫かな」と不安になってしまうことも多いものです。

「疲れを感じやすいものだ」と自覚しておき、あせりにまかせて無理に疲労を溜めないようにしましょう。

再発を防止するため、ストレスに適応できるような対処法を身につける必要があります。環境・人間関係・緊張などに適応するための「身体とこころの慣らし運転」を行いましょう。

元気がある場合は主治医と相談し、好きな場所へ旅行に出かけるのもおすすめです。

2～3カ月目｜仕事復帰への調整期

食事や適度な運動、睡眠などに気をつけ、仕事復帰に向けて生活リズムを調整するために必要な時期です。

仕事を休んでいる期間は生活リズムが乱れがちになるため、適度な運動を行いつつ、睡眠リズムを整えていく必要があります。

また、この時期には自分の心と向き合い、ストレスへの耐性を身につけていくことも大切です。

さらに「物事のとらえ方」を少しずつ変えていくこともストレスを受け流す時には重要といえるでしょう。

たとえば、同じストレスを受けても、「もうダメだ」と思うか、「こんな時もあるさ」と思えるかで、蓄積するダメージはかなり違ってきます。

ネガティブな考えが頭に浮かんできた時に、「他にこういう考え方もできるかな」といった形で物事のとらえ方を変えてみる練習をしてみましょう。この考え方を「メタ認知」とも言います。

そして復職を検討されている方は、会社の上司に職場環境、業務量、業務時間を調整してもらうように相談しましょう。

職場調整においては「残業・休日勤務をしない」「時短勤務からのスタート」「業務量・業務時間の調整」「配置転換」「上司との定期面談」など、ポイントを押さえて決めることが重要です。

全ての時期において無理をしないことが重要
適応障がいの悪化予防のためには、全ての時期において無理をしないことが大切です。特に調整期は、仕事に対する焦りが出てきやすい傾向にあります。

あせって無理をすると再発する可能性があるため、注意が必要です。自分一人で決めるのではなく、必ず周囲の方や主治医にも相談し、慎重に検討するようにしましょう。

参考：Katherine Clarke (2015). Can non-pharmacological interventions prevent relapse in adults who have recovered from depression? A systematic review and meta-analysis of randomised controlled trials. Clinical Psychology Review, 39, 58-70.

適応障がいの休職の原因

適応障がい者の方100人を対象に行った休職原因に関するアンケート調査では、以下のような結果が出ています。

上記のアンケート結果から適応障がいの休職の原因は、大きく3つに分類できることが分かります。

ここからは、仕事の人間関係・業務量の負担・責任の重さに関する、それぞれの原因を見ていきましょう。

【アンケート概要】
調査時期：2022年6月16日～6月16日
回答数：100件
調査手法：インターネット調査
調査対象：適応障がいで休職された方
調査実施：インターネットリサーチ会社

仕事の人間関係

職場の上司や先輩など、人間関係のストレスが原因で発症し、休職するケースが多く見られます。

適応障がいは、職場や通勤中はさまざまな症状が現れるものの、自宅に帰ると途端に体調が良くなる場合があることも特徴的です。

そのため、早い段階で休職して職場を離れ、しっかり休養すると、比較的短期での体調回復が期待できます。

逆に無理をしてストレスを溜め続けると、うつ病などを発症する可能性もあるため、注意が必要です。

業務量の負担

業務量の負担が原因となり、適応障がいを発症する場合もあります。

仕事の量が多すぎて充分な休みが取れず、疲労が重なってしまうケースです。

業務内容が自分に合わないことから仕事が進まず、タスクが多重になってしまうケースもあります。

仕事が忙しすぎると体の疲労が原因で心の余裕もなくなり、ストレスが雪だるま式に増えてしまいます。

責任の重さ

仕事の責任が大きくなり、重圧に耐えられない状況から発症し、休職に至るケースもあります。

昇進は喜ばしい出来事ではあるものの、責任が大きくなるため「周囲の期待に応えられなかったらどうしよう」といった不安が起こり、ストレスとなります。

責任感から来る重圧に耐えられず、適応障がいとなって休職せざるを得ない方は少なくありません。

適応障がいで休職後はどうする人が多い？

適応障がいで休職し、回復したら復職するか、それとも転職したほうがいいのか迷う方も多いでしょう。

休職後の働き方は人によって異なります。ここからは休職後、実際にどうする場合があるのか見ていきましょう。

同じ職場へ復職

メンタルの病気に対する理解があるなど、職場の状況によっては、慣れ親しんだ仕事場に身を置くほうが望ましい場合もあるでしょう。

ただし、職場のストレス要因が変わっていない場合、再発のリスクが高まる可能性もあるため注意が必要です。

主治医だけでなく職場の上司や産業医とも相談し、配置転換や業務量の見直しを検討してもらい、慎重に復職を進めることをおすすめします。

他の職場へ転職

心機一転するために、転職を行う方も少なくないでしょう。ただし、休職後すぐに転職するのはリスクも伴うため、主治医とよく相談して慎重に行うのが良いでしょう。

全く新しい環境や仕事に慣れるまで、3カ月はかかることが多いといわれています。

いい環境変化であってもストレスになることはあります。

せっかくの転職先で適応障がいが再発してしまう可能性もあるため、転職後は無理をせず少しずつ慣れていくことが大切です。

転職する場合は、自分が得意とする分野から仕事を探すようにしましょう。

就業形態の変更

就業形態をパートやアルバイトなどに変更する方もいます。社員と違い、業務量や責任などの負担が軽くなるため、働きやすく感じる方は多いでしょう。

在宅ワークで仕事を開始する方も多く、ホームページ制作やデザイン、テープ起こし、Webライティングなど、選択肢が豊富にあるのも魅力です。

ストレスを軽減するために、自分に合ったワークスタイルを見つけることが大切といえます。

適応障がいのある方が休職中に利用できる制度・施設

休職期間に、経済的なサポートを受けられる制度や、利用できる施設は複数あります。ゆっくりと休養して病気を治すために、金銭的な不安の解消は必要不可欠です。

ここからは、休職の際に利用できる制度やサポート施設を4つ紹介します。安心して休職するためにも確認しておきましょう。

傷病手当金

健康保険に加入している方が、適応障がいを含む病気やケガが原因で休職し、充分な収入を得られない場合に受給できる制度です。

傷病手当金は休職後（待機期間3日の後）4日目以降が対象となっており、特に難しい手続きは必要ありません。

最長1年半までは延長可能です。この間、手当を受けられることで、治療に専念することが可能です。

ただし、精神障がいの発症が業務上の病気や怪我による場合は、労災の休業（補償）給付が適応となります。上司のハラスメントも業務上の病気や怪我に含まれます。

自立支援医療（精神通院医療）

自立支援医療制度は適応障がいを含む精神疾患の治療のため、継続的な通院が必要であると認められた場合、医療費の負担が軽減される制度です。

収入や都道府県によっても異なりますが、診察やお薬の処方、デイケア等の費用が、通常3割の自己負担から1割程度まで軽減されます。

適応障がいで休職中の収入が少ない中でも、自立支援医療制度を利用することで通院費用が抑えられます。

希望する方は、かかりつけ医の診断書など必要書類を準備し、近隣の市町村の行政窓口で申請しましょう。

障がい福祉課や保健福祉課などの担当窓口より申請できます。

精神障がい者保健福祉手帳の申請

障がい者手帳を取得すると、疾患の種類や等級に応じて、税金の控除など様々な福祉サービスに加え、公共施設利用料の割引や公共交通機関の運賃の割引を受けることができます。

精神障がい者保健福祉手帳は、その中でも一定程度の精神障がいの状態にある場合に認定されるもので、適応障がいも対象です。

休職に対する直接的な金銭の手当はないものの、生活の支援となるさまざまなサポートが受けられます。

以下は、精神障がい者保健福祉手帳の所持者が受けられるサービスです。

■全国一律で行われているサービス

公共料金等の割引	・NHK受信料の減免
税金の控除・減免	・所得税、住民税の控除 ・相続税の控除 ・自動車税・自動車所得税の軽減（手帳1級の方）
その他	・生活福祉資金の貸付 ・手帳所持者を事業者が雇用した際の、障がい者雇用率へのカウント ・障がい者職場適応訓練の実施

※自立支援医療（精神通院医療）による医療費助成、障がい者総合支援法による障がい福祉サービスは、手帳の有無にかかわらず受けられます。

■地域・事業者により行われている場合があるサービス

公共料金等の割引	・鉄道、バス、タクシー等の運賃割引 ・携帯電話料金の割引 ・上下水道料金の割引 ・心身障がい者医療費助成 ・公共施設の入場料等の割引
手当の支給など	・福祉手当 ・通所交通費の助成 ・軽自動車税の減免
その他	・公営住宅の優先入居

参照：厚生労働省「自立支援医療（精神通院医療）について」

参照：厚生労働省「知ることからはじめよう みんなのメンタルヘルス | 精神障がい者保健福祉手帳」

参照：精神障がい者保健福祉手帳 | 地域・事業者によって行われていることがあるサービス
| 厚生労働省

就労移行支援事業所

安定した就労を目的とし、必要な職業訓練やSST（ソーシャルスキルトレーニング：社会生活技能訓練）などを行う専門機関です。

適応障がいは、ICD-11（「適応反応症」の項目）では、ストレスへの適応の失敗に加え、ストレスやその結果に対する「とらわれ」を特徴的な症状としています。

事業所では、適応障がいのある方にとって課題となる、自己分析（自己理解）やストレス耐性の強化が進むための支援を行っています。

参照： ICD-11 for Mortality and Morbidity Statistics

適応障がいを再発させないために

再発を防ぐには、ストレスを溜め込みすぎないように工夫する必要があります。

仕事や日常のストレスを軽減したり発散したりするなど、対処法を身につけることが重要です。

再発や他の精神疾患を発症させないためにも、自分の本心と向き合い、我慢しすぎないように注意しましょう。

適応障がいは再発しやすい病気のため、症状が改善したからといって安心せず、無理をしないように努めるのが賢明です。

適応障がいになったら、無理せず休職するのも大切

適応障がいとなった場合、治療の基本はストレスから離れることなので、無理は禁物です。

特に仕事上のストレスが原因になった際には、体調を回復させるため、まずは休職してストレス要因から離れ、無理せず休養することを検討してみましょう。

適応障がいは、再発しやすい病気です。再発を防ぐためにも復職を焦らず、福祉制度を利用してしっかりと心身を休め、治療に専念する必要があります。

自分の体調と向き合いつつ、ストレスを上手にコントロールすることが大切です。

就労移行支援事業所の活用

支援機関の中でも就労移行支援事業所は、個別の支援プログラムや就活支援などに幅広く対応しているため、さまざまな状況を抱える適応障がいの方のサポートに向いています。

就労移行支援事業所のココルポートでは、電話相談を受け付けています。

現在抱えている悩みや不安、今後の目標についてなど、気軽に相談することが可能です。

無料見学会もあるため「ココルポートの相談・見学」から気軽にお問い合わせください。

※ココルポートの実績
Cocorport(就労移行支援・定着支援）の就職実績及び定着実績について | 障がい者就労移行支援のCocorport