発達障がいのある方が休職から仕事復帰する際のポイントを徹底解説

発達障がいの影響によって休職されている方の中には、「仕事に復帰できるだろうか」「どんなことに取り組んだらいいのだろう」と疑問や不安を感じている方も多いでしょう。

本記事では、発達障がいのある方が仕事復帰する際に押さえておきたいポイントを解説していきます。また、実際に復職や転職を経験した発達障がいのある方の声も紹介します。

まだ診断はされていないものの、生きづらさを感じ「自分は発達障がいかもしれない…」と不安に思っている方も、ぜひ参考にしてみてください。

発達障がいで休職している方の仕事復帰は困難？

発達障がいの特性が影響して休職されている方の中には、仕事復帰を望みつつも「難しいのでは？」と不安を感じている方も多いでしょう。しかし「自分は発達障がいがあるから…」と落胆する必要はありません。

発達障がいの有無にかかわらず、どんな方にも仕事の向き不向きはあるため、自分の特性に合った仕事を選べば活躍できる場は必ずあります。実際に発達障がいの方で、自分に合った仕事に就いて活躍している方も多くいらっしゃいます。発達障がいに理解のある職場であれば、適切なサポートが受けられる、業務量や勤務時間を調整できる可能性もあります。

大人になってから「発達障がい」であると診断される方は多い

発達障がいは、幼少期に診断されるイメージが強いものの、実際には大人になり社会に出てから診断されるケースも多いです。

厚生労働省が2016年に行った「平成28年生活のしづらさなどに関する調査」において、481,000人の方が医師により発達障がいと診断されていることが分かっています。

参照：厚生労働省「平成28年生活のしづらさなどに関する調査」

大人の発達障がいは、悩みや生きづらさで気づかれることが多い

発達障がいは先天的なものですが、子どもの頃は気づかず社会に出てから生きづらさを感じて分かるケースが大半です。

幼少期は誰しも落ち着きがなかったり、周囲に気を取られて集中できなかったりすることが多くあります。そのため、発達障がいにありがちな気になる特性が見られたとしても、ほとんどは見過ごされてしまいます。

大人になってから「何だか生きづらさを感じる」「発達障がいではないかな」と感じ、病院で診断を受けて初めて自分に発達障がいの特性があることに気づく方は少なくありません。

発達障がいのある方は、職場で空気を読めず辛い思いをしたり、人とのコミュニケーションがうまく図れなかったりします。それにより、人と比べ「自分は劣っているんだ」と感じ、自己肯定感や自己評価が低くなっていく傾向もよく見られます。

そのようなストレスが引き金になって、いわゆる「二次障がい」として、うつ病やパニック障がいなどを併発するケースも珍しくありません。発達障がいのある方は、自分の特性を理解した上で適した職業に就くことが大切です。

現在、生きづらさを感じていて発達障がいの特性に心当たりがある場合は、早めに専門機関に相談しましょう。

発達障がいで休職している方におすすめの休職中の過ごし方

休職中は、しっかりと休養し体調を回復させることが大切です。初期は、休職に対し「会社に迷惑をかけて申し訳ない」との思いから罪悪感が芽生えやすい時期でもあります。

しかし、自分を責めると回復を遅らせるだけでなく、症状を悪化させる可能性もあるため注意が必要です。冷静な判断がしにくくなっている場合もありますので、退職などの重要な決断は信頼できる人などと相談して決めましょう。

会社とは、休職中の給与や傷病手当金などの手続きに関する連絡をとり、生活における経済的不安を軽減させましょう。

休息が第一優先であることは自明ですが、会社とのつながりを感じることも重要です。休職し仕事から完全に離れると孤独感や疎外感も感じやすくなるため、しっかり休養しつつも勤務先の信頼できる担当者と定期的にコミュニケーションをとりましょう。

定期的に連絡をとることで会社から支援されていると感じることができ、復職を目指し安心して治療と休養に専念できることも多いです。

発達障がいのある方が休職中に受けられる代表的な支援制度

発達障がいの特性が影響して休職となった場合、受けられる可能性がある支援制度は複数存在します。代表的な支援制度は下記の5つです。

それでは各支援制度について解説していきます。

傷病手当金

傷病手当金は、病気やケガで休職している間の家族を含む生活を保障するための制度です。休職中、会社から十分な給与をもらえない場合に、健康保険の加入者が受けられる保障制度となります。

仕事を連続して3日間以上休んでいる場合、4日目以降から傷病手当金の支給が開始され、最長で1年6カ月まで受け取ることが可能です。ただし、休職期間中の事業主からの報酬が少ないことが条件となるため、給与が傷病手当金よりも多い場合には支給されません。

下記の計算式を使用すると、1日当たりの支給額が算出できます。

〔支給開始日以前の継続した12カ月間の各標準報酬月額の平均額〕÷30日×（2/3）

かかりつけの病院の診断書等は必要になりますが、難しい手続きではないため、特に長期休養する場合は申請をおすすめします。

精神障がい者保健福祉手帳

一定程度の精神障がいがあると認定された場合、精神障がい者保健福祉手帳を取得することが可能です。発達障がいを含む精神障がいによって、日常生活や社会生活において長期にわたり制限されている状態の方が対象となります。

各市町村の担当窓口にて申請することが可能です。申請の際は診断書、もしくは精神障がいにより障がい年金を受けている方であれば、証書の写し等を持参しましょう。

ただし、診断書は初診日より6カ月以上経ったのち、精神保健指定医や精神障がいの診断・治療に従事する医師が作成したものである必要があります。

精神障がい者保健福祉手帳を持参していれば、次のようなサービスを受けられます。

上記以外にも、地域や事業者による公共料金の割引や手当支給などのサービスが行われている場合もあるため、確認しておくとよいでしょう。

参照：厚生労働省「知ることからはじめよう みんなのメンタルヘルス｜治療や生活へのサポート｜精神障害者保健福祉手帳」

生活保護制度

資産や能力を全て活用してみても生活が困窮状態にある方を対象に、健康で文化的な最低限度の生活を保障しつつ自立の助長を目的とする制度です。生活保護の支給額は、居住する地域や年齢、世帯人数、世帯状況によって異なります。

また、受給するには複数の条件も存在するため、近隣の市区町村や福祉事業所にある生活保護担当に問い合わせて確認しましょう。

参照：厚生労働省「生活保護制度」

自立支援医療制度（精神通院医療）

都道府県や指定都市を実施機関とし運営されている、心身の障がいに関する医療費の自己負担を軽減するための公的制度です。自立支援医療制度は通院やデイケア、訪問看護が対象となります。

通常は医療費の3割が自己負担となるものの、自立支援医療制度を利用するとおおよそ1割まで軽減することが可能です（所得や居住地により異なります）。

必要書類は地域ごとに異なる場合があるため、事前に自治体や区役所などのホームページから確認するか直接窓口へ問い合わせましょう。必要書類が用意できたら、近隣の市区町村にある福祉担当窓口へ行き申請してください。

就労支援事業所

就労支援事業所は障がいや病気（難病）のある方を対象とし、就労する上で必要となる訓練を行い、一般企業への応募から就職するまでの過程を支援するサービスです。

利用者は就職や転職を目指す方が多いものの、休職中の方も条件が合えば就労支援事業所のサポートが受けられます。

休職中の方の利用条件は下記の通りです。

まずは、現在お住まいの地域の自治体や就労支援事業所に相談してみましょう。

発達障がいで休職し、転職した経験がある方の声

ここからは、実際に発達障がいで休職から転職した経験のある方々の声を紹介していきます。復職や転職を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

【アンケート概要】
調査時期：2022年11月21日～12月15日
回答数：32件
調査手法：インターネット調査
調査目的：記事での活用のため
調査対象：発達障がいで休職し転職した経験がある方
調査実施：インターネットリサーチ会社

発達障がいで休職し、復職したか、転職したか

20代～50代までの発達障がいがある方を対象にアンケート調査を行い、休職後の復職、転職、退職の割合をグラフにしました。

結果、半数以上の方が休職後に転職しており、次いで退職を選んでいることがわかります。

転職活動をする際、困ったこと、気を付けたこと

アンケートでは発達障がいのある方が就職活動を行う際、困ったことはあったか、また気を付けたことに関しても質問を行いました。その結果、主に下記のような声が挙がっています。

転職活動をする際、就労移行支援を知っていましたか？利用しましたか？
就職活動を開始する際、就労移行支援の存在を知っていたかどうかに関する割合は、下記の通りです。

就労移行支援の存在を知っている方は21名いたものの、実際に利用していた方は4人のみでした。就労移行支援を知っていても、利用しなかった方が大半であることが分かります。

発達障がいで休職しているが、転職を考えている方に向けてアドバイス

ここでは、発達障がいで休職をしたのち、転職をした方からのアドバイスをご紹介します。現在休職中で転職を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

発達障がいのある方も、自分の特性を活かせるような仕事が見つかれば、やりがいを感じつつ楽しく働くことは可能です。自分の得意不得意を理解し、特性を活かせる仕事に就くためにも就労移行支援を利用するとよいでしょう。

発達障がいのある方の転職をサポートする「就労移行支援」

就労移行支援は、障害者総合支援法において定められた「障害福祉サービス」の1つなので、安心して利用できます。自身の特性に合う仕事、もしくは働き方を見つけたい場合、まずは専門家に相談してみてはいかがでしょうか。

就労移行支援事業所では、就労に向けたトレーニングやスキル習得、履歴書の作成、面接の練習など、幅広いサポートが行われています。就職後の就労定着支援も行われており、仕事が続かない方にもおすすめです。発達障がいのある方が就労移行支援事業所を利用し、一般企業へ就職している方は増加傾向にあります。

就労移行支援に関するさらに詳しい情報を知りたい方は、こちらをご覧ください。

発達障がいのある方が休職後に復職・転職を目指すなら「就労移行支援」を利用しよう

発達障がいの特性が影響して休職されている方も、就労移行支援を利用することで前向きに復職や転職を目指して動き出せます。

「自分は仕事に復帰できないかもしれない」といったような不安や悩みは、お一人で悩んでしまっていることからきていることも多いです。

就労移行支援で適切な訓練を行い必要なスキルを習得すれば、自然と自信はついてきます。就労移行支援事業所のココルポートでは、無料で電話相談サービスを受け付けています。職場復帰だけでなく転職を考えている方も、ひとりで悩まず気軽に相談してみてください。

ココルポートは個別支援にも力を入れており、ひとりひとりの不安や悩みに対応することが可能です。無料見学会もあるため、まずは「ココルポートの見学・相談」から気軽にお問い合わせください。

※ココルポートの実績
Cocorport(就労移行支援・定着支援）の就職実績及び定着実績について | 障がい者就労移行支援のCocorport

西原 浩司（にしはら こうじ）
医学博士(慶応義塾大学)、精神科専門医・指導医、認定産業医
長崎大学病院精神科神経科助教、日本学術振興会特別研究員、慶応義塾大学医学部助教(生物学教室)を経て、現在は沖縄県の天久台病院を中心に精神科診療に従事。
その傍ら、慶応義塾大学医学部訪問研究員としてiPS細胞をもちいた精神疾患の基礎研究を行っている。また複数大手企業の産業医として漢方や鍼灸、栄養学的な情報「心とカラダの予防医学」を目指して活動中。