【アンケートあり】パニック障がいの方が転職で注意すべきポイントを徹底解説

パニック障がいの不安を抱える方にとって、転職は難しいチャレンジだと感じることも多いでしょう。しかし、適切な支援制度を利用して自分に合った職場を見つけられれば、ストレスを軽減して働くことが可能です。

本記事では、パニック障がいのある方が転職活動を進める際のポイントをはじめ、おすすめの職種、利用できる機関・制度などを解説します。

実際に転職活動を行った方々の声も紹介しますので、パニック障がいがあっても安心して働ける仕事探しの参考にしてください。

パニック障がいとは

パニック障がいとは、動悸や呼吸困難、吐き気などのパニック発作が突然起こり、これが何度も繰り返される病気です。症状は人によって異なりますが、何のきっかけもなく発作が始まるケースがほとんどです。

パニック障がいは、まじめで几帳面、責任感が強い、心配性、良心的でやさしい、依存的で従順、ストレスをため込みやすい、といった傾向がある方に発症しやすい精神障がいです。

パニック発作は、いつ、どこで起こるのか予測が困難で、混雑した電車やバスの中、もしくは会議中などに起こる場合もあります。

パニック障がいを抱える方はうつ病を併発することも多く、パニック発作をそのまま放置しないよう注意が必要です。異変を感じたら我慢するのではなく、早めに専門医に相談することが大切です。

パニック障がいについて詳しく知りたい方は下記記事をご覧ください。
関連記事：「パニック症（パニック障がい）になりやすい人の特徴とは？発作が起きたときの対処法を解説」

【アンケート】パニック障がいを抱えながら転職した方の声

パニック障がいの不安を抱える中、実際に転職した方100人を対象にアンケート調査を行いました。

ここでは、転職活動で気をつけたことや困ったこと、就労移行支援の存在を知っていたかどうか、アンケートをもとに実際の声を紹介します。

【アンケート概要】
調査時期：2023年3月10日～2023年3月11日
回答数：100件
調査手法：インターネット調査
調査対象：パニック障がいで休職した経験がある方
調査実施：インターネットリサーチ会社

転職活動をする際、気をつけたこと

「転職活動において気をつけたこと」についての回答で多かった声は、下記の通りです。

無理をせずに働ける職場かどうか、確認してから決めることが大切といえます。

転職活動をする際、困ったこと

「転職活動で困ったこと」に関する回答としては、下記のような声が集まっています。

中でも、面接での質問にどう回答したらよいか困ったという声が多く見受けられました。予測できる質問には、事前に回答を準備しておくとよいでしょう。

転職活動をする際、就労移行支援を知っていたか、また利用したか

就労移行支援の存在を知っていた方は100人中3割程度で、残りの7割は知らなかったとの回答でした。

就労移行支援を利用した方より、下記のようなアドバイスもありました。

ぜひ参考にしてみてください。

転職活動の面接時にパニック障がいのことは伏せるべきか？

面接において、パニック障がいがあることを伝えるべきか否かは、個々の状況によって異なりますが、正直に伝えることでメリットを得られる場合も多いです。

特に、障がい者雇用枠を利用する場合や病気について問われた際には、隠さず素直に伝えることが望ましいでしょう。自分の症状や対処法を職場に理解してもらえると、適切なサポートが得られ、働きやすい環境を整えられる可能性が高まります。

一般枠で応募する場合は、必ずしも伝える必要はありません。自分の状況を考慮し、主治医や支援事業スタッフと相談しながら、慎重に判断してください。

パニック障がいの方が転職で注意すべきポイント

ここでは、パニック障がいのある方が転職を考える際、特に重視すべき勤務条件や職場環境について解説します。

上記5つのポイントについて、それぞれ見ていきましょう。

勤務時間

パニック障がいのある方にとって、勤務時間は転職の際に重視すべきポイントの1つです。突然の発作を考慮し、勤務開始時間を調整できる職場を選びましょう。

例えば、フレックスタイム制度を導入している企業や、シフト制の職場などがおすすめです。

通勤時間

通勤時に不安を抱える方は多くいます。パニック障がいのある方にとって、通勤時間は大きなストレスです。

電車やバスなどの公共交通機関を使わずに徒歩などで通勤できる近所の職場を探すと、発作のリスクが軽減されます。

また、通勤時間をピーク時からずらすため、早めに出勤・退勤するなど、混雑を避けてストレスを軽減する工夫も有効です。

通勤ストレスを減らすだけでも不安が和らぎ、パニック障がいの症状全体が緩和されることもあります。勤務先によってはテレワークが可能な場合もあります。自分にとって働きやすい職場環境を選ぶことが大切です。

福利厚生

パニック障がいのある方は、急な発作で緊急に休みが必要となる場合があります。そのため、職探しにおいて福利厚生が整った環境かどうかは大変重要なポイントです。

転職の際は、有給休暇をはじめ病気休暇やリフレッシュ休暇などの休暇制度が充実しており、各種サポート体制が整っているか確認しましょう。

また、定期的な健康診断やストレスチェック、カウンセリングなど、健康管理やメンタルサポートに力を入れている企業もおすすめです。

職場の病気への理解度

パニック障がいの症状を悪化させないためにも、病気に理解のある職場を選ぶことが重要です。理解度が高い職場では、発作が起きた際に休憩や休暇の取得、業務量の調整など、状況に応じたサポートが期待できます。

一方、理解が得られない職場では、ストレスが原因で症状が悪化する恐れがあります。転職の際は、病気に理解がある職場かどうか事前に確認しておくことが大切です。

病気への配慮がある上司や同僚がいる職場を選べば、パニック障がいがあっても安心して働けるでしょう。

障がい者雇用枠

障がい者雇用枠は、障がいのある方が働きやすい環境を整えるために設けられた制度です。

働く上での配慮やサポートとして、業務量の調整や作業環境の改善および定期的な面談、相談窓口が用意されています。

また、障がい者雇用枠では、通院のために臨時の休暇を取得出来る場合があります。他にも、障がいの種類に応じて勤務時間の短縮や休憩時間の調整を申請できるなど、より柔軟な対応も可能です。

上記のような合理的な配慮を希望される場合は、転職の際に求人情報で障がい者雇用枠が採用されているかを確認し、面接や書類選考の段階で障がい者雇用枠の適用を希望する旨を伝えましょう。

パニック障がいの方の転職先としておすすめの職種

ここでは、パニック障がいのある方に適した仕事として、定型的もしくは柔軟な勤務時間や、在宅勤務が可能な職種を紹介します。ぜひ参考にしてください。

定型的な仕事

定型的な仕事とは、経理・事務職といった決まった手順に沿って進められる業務です。主にデータ入力や書類整理などのルーティンワークが多いため、体力的な負担が少なく、不調時に離席することなどを含めて、状況に応じて調整しやすい仕事といえます。

定型的な仕事は緊急対応が必要なトラブルが少なく、基本的に安定しており、勤務に伴うストレスを軽減できます。

症状の改善にもつながるため、パニック障がいの不安を抱えていても働きやすい仕事といえるでしょう。

勤務時間に融通の利く仕事

パニック障がいのある方には、勤務時間に融通が利きやすいシフト制やフレックス制の仕事が適しています。例えば、コールセンターなどはシフト制が一般的で、自分の体調や予定に合わせて勤務時間を調整しやすいです。

また、研究職や開発職なども自分のペースで業務を遂行できるため、無理のない働き方ができます。勤務体制の柔軟な仕事に就くことで、働きやすさが向上し、パニック障がいの症状を軽減する助けとなるでしょう。

在宅勤務が可能な仕事

WebデザイナーやWebライター、プログラマーなど、在宅勤務が可能な仕事もおすすめです。在宅勤務は通勤ストレスがなく、職場の人間関係から離れられるため、緊張や不安を軽減できます。

また、自宅で働くと仕事環境や勤務時間をコントロールしやすくなり、パニック発作のリスクを減らすことも可能です。

さらに、自分の体調や状況に応じて休憩を取ることで業務量を調整できるため、パニック障がいのある方に適した働き方といえるでしょう。

パニック障がいの方が転職時に利用できる機関・制度

ここでは、パニック障がいのある方が転職の際に利用できる機関や制度を6つ紹介します。各機関・制度を活用し、自分に適した転職先を見つけましょう。

就職・転職エージェント

就職・転職エージェントの中には、障がい者雇用に特化したサービスを提供しているところがあり、障がいのある方が適切な求人情報を得るのに役立ちます。

そのため、パニック障がいのある方も自分の状態に配慮された仕事や職場を見つけやすいです。

また、エージェントには専任担当者がおり、個々の状況に応じた丁寧なカウンセリングも提供しています。

さらに、面接対策や履歴書の作成方法など、転職活動全般に関するアドバイスを受けることも可能です。初めて転職活動する方も安心して任せられるでしょう。

ハローワーク

公共の職業安定所であるハローワークには、障がい者専用の窓口が設置されており、障がいのある方向けの求人情報やアドバイスが得られます。

また、定期的に障がい者向けの就職面接会も開催されているため、障がいに理解のある企業と直接面接ができる機会があります。

パニック障がいのある方も転職の際にハローワークを利用すると、適切な職場環境や福利厚生が整った職場を探しやすくなるでしょう。

就労移行支援事業所

就労移行支援事業所は、障がいや難病がありながら、働く意志のある方の就職・転職をサポートする機関です。

主に職業訓練や就労支援が行われており、障がいのある方が一般の職場で働くためのスキルを身につけることができます。

また、個別相談やカウンセリングなどのサービスもあり、就業に関する不安や悩みに対してもサポートしてもらえます。さらに、求人情報の提供や応募手続きの支援もあるため、就労までの過程を円滑に進めることが可能です。

精神保健福祉センター

精神保健福祉センターは、地域の精神保健福祉の拠点となるサポート機関です。パニック障がいをはじめとする精神疾患に特化した機関で、専門的な相談や支援が受けられます。

精神保健福祉士など専門の相談員などが対応し、患者本人や家族、職場や学校などの関係者に対してアドバイスや情報提供を行っています。

また、必要に応じて適切な医療機関や福祉サービスへの紹介も行われています。転職活動についても適切な支援が受けられるため、職場復帰や転職活動をスムーズに行えるでしょう。

地域障がい者職業センター

地域障がい者職業センターは、障がいのある方が社会復帰や職業選択を行いやすくするためのサービス機関です。

職業訓練や職業相談、就職支援が提供されており、パニック障がいが原因で仕事に対する抵抗や不安を抱える方が、自分に適した職場環境を探す手助けとなります。

また、就労前のスキルアップをはじめ自己理解が深まり、仕事への不安や悩みを軽減することにもつながるでしょう。地域によっては、障がい者向けの求人情報や企業との連携も行っており、より適切な就業先を見つけることが可能です。

自立支援医療制度

自立支援医療制度は、体や心に重度な障がいを抱える方が利用できる公費負担医療制度です。

この制度を利用すると、障がいの緩和または解消するための医療にかかる自己負担額を、一般的に3割から1割に軽減することができます（所得やお住まいの自治体によっても異なります）。

また、制度適用後は月額の上限負担額が設定されるため、月々にかかる医療費の経済的な負担を軽減できるでしょう。

転職や通院継続について経済的負担が心配な場合は、自立支援医療制度を利用して適切な医療を受けつつ、就労サポートも活用することをおすすめします。
（自立支援医療制度の申請には、主治医の診断書が必要です）

パニック障がいの方が転職する時には適切な機関・制度を利用しよう

本記事では、パニック障がいのある方が転職活動を行う際、注意すべきポイントを解説してきました。

パニック障がいは不安を感じやすい病気のため、適切なサポート制度を利用しつつ、自分に適した職種や働き方を選ぶことが大切です。自分の状態を理解し、今回紹介したさまざまな機関・制度を活用してください。

パニック障がいのある方の転職には、「ココルポート」の就労移行支援サービスをおすすめします。就労移行支援事業所の「ココルポート」では、個々に適した職場で働くためのサポートを行っており、無料での見学・相談も随時受付中です。

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※ココルポートの実績
Cocorport(就労移行支援・定着支援）の就職実績及び定着実績について | 障がい者就労移行支援のCocorport

西原 浩司（にしはら こうじ）
医学博士(慶応義塾大学)、精神科専門医・指導医、認定産業医
長崎大学病院精神科神経科助教、日本学術振興会特別研究員、慶応義塾大学医学部助教(生物学教室)を経て、現在は沖縄県の天久台病院を中心に精神科診療に従事。
その傍ら、慶応義塾大学医学部訪問研究員としてiPS細胞をもちいた精神疾患の基礎研究を行っている。また複数大手企業の産業医として漢方や鍼灸、栄養学的な情報「心とカラダの予防医学」を目指して活動中。